YouTubeチャンネルの作り方|開設手順と初期設定を企業向けに解説|HolyTech

YouTubeチャンネルの作り方|開設手順と初期設定を企業向けに解説|HolyTech

目次

YouTubeチャンネルの作り方をPC・スマホ別に解説。企業がブランドアカウントで開設すべき理由、ハンドル・アイコン・概要欄の初期設定チェックリスト、2027年2月に変わる収益化条件まで、SNS運用代行累計250社以上のHolyTechが企業目線でまとめました。


結論から言います。企業のYouTubeチャンネルは、担当者個人のチャンネルではなく「ブランドアカウント」で開設してください。開設作業そのものは10分で終わります。しかし弊社への相談では、「チャンネルが退職した担当者の個人Googleアカウントに紐づいていて引き継げない」「複数人で管理できない」という後戻りコストの大きい失敗が繰り返し発生しています。最初の10分の設計で、その後数年の運用体制が決まります。

本記事では、SNS運用代行 累計250社以上の株式会社HolyTechが、YouTubeチャンネルの開設手順(PC・スマホ別)、ブランドアカウントにすべき理由、初期設定チェックリスト、開設前に決めるべきコンセプト設計、そして2027年2月から変わる収益化条件までを一気通貫で解説します。

本記事の続きと併せて、HolyTechのSNS運用代行サービス資料(無料)もご活用ください。

YouTubeチャンネルの作り方|全体像と2種類のチャンネル

YouTubeチャンネル開設 5ステップ
企業チャンネルの分岐点はSTEP4「ブランドアカウント化」
STEP 1
Googleアカウントを用意
企業は共有用アカウントの新規作成を推奨
STEP 2
YouTubeにログイン
PCブラウザからの操作を推奨
STEP 3
チャンネルを作成
この時点ではデフォルトチャンネル(個人)
STEP 4|必須
ブランドアカウント化
設定 →「新しいチャンネルを作成する」で社名・サービス名を入力
STEP 5
初期設定を整える
ハンドル・アイコン・バナー・概要欄・リンク
ブランドアカウントの新規作成はスマホアプリからは行えない。企業チャンネルの立ち上げは最初からPCで行うのが最短。

YouTubeチャンネルの開設は、次の5ステップで完了します。

1. Googleアカウントを用意する(企業は共有用アカウントを新規作成推奨) 2. YouTubeにログインする 3. チャンネルを作成する 4. ブランドアカウントのチャンネルにする(企業は必須) 5. 初期設定(ハンドル・アイコン・バナー・概要欄・リンク)を整える

ここで重要なのが、YouTubeチャンネルには2種類あるという点です。

項目デフォルトチャンネル(個人)ブランドアカウントのチャンネル
チャンネル名Googleアカウント名がベース自由に設定(社名・サービス名)
管理者本人のみ複数人を追加・削除できる
引き継ぎ個人アカウントに依存権限変更だけで引き継げる
複数チャンネル運用不向き1つのGoogleアカウントで複数管理可
向いている用途個人の発信企業・店舗・チーム運用

企業がブランドアカウントにすべき3つの理由

ブランドアカウントにすべき3つの理由
同じ状況で、2種類のチャンネルはどう分かれるか
理由 01
担当者の交代・退職に耐えられる
デフォルト(個人)
個人のGoogleアカウントと一体。退職するとチャンネルごと宙に浮く
ブランドアカウント
所有者・管理者の権限を付け替えるだけで運用を継続
理由 02
複数人での分業ができる
デフォルト(個人)
管理者は本人のみ。共有にはパスワード使い回しが発生しやすい
ブランドアカウント
投稿・コメント返信・分析を分担しても、各自のGoogleアカウントでログイン
理由 03
個人情報とチャンネルを分離できる
デフォルト(個人)
チャンネル名はGoogleアカウント名がベース。担当者個人が露出しうる
ブランドアカウント
社名・サービス名を自由に設定し、個人情報の露出リスクをゼロに
所有者は2名以上に設定しておくと、アカウントロック時のリスクを分散できる。

理由1:担当者の交代・退職に耐えられる。 デフォルトチャンネルは個人のGoogleアカウントと一体です。担当者が退職するとチャンネルごと宙に浮きます。ブランドアカウントなら、所有者・管理者の権限を付け替えるだけで運用を継続できます。

理由2:複数人での分業ができる。 投稿担当・コメント返信担当・分析担当と役割を分けても、パスワードの共有なしに各自のGoogleアカウントでログインできます。パスワード使い回しはセキュリティ事故の典型的な原因であり、弊社では運用代行の受託時にもブランドアカウント化を最初に確認しています。

理由3:個人情報とチャンネルを分離できる。 担当者の本名や個人アカウントがチャンネルに露出するリスクをゼロにできます。

PC・スマホ別の開設手順

PCでの手順(推奨)

1. youtube.com にアクセスし、Googleアカウントでログイン 2. 右上のプロフィールアイコンをクリック 3. 「チャンネルを作成」を選択し、名前を入力して作成(この時点ではデフォルトチャンネル) 4. 続けて右上のプロフィールアイコン →「設定」→「新しいチャンネルを作成する」を選択 5. ブランドアカウント名(社名・サービス名)を入力して作成

▼このコンセプトの「型」が分かる参考動画(弊社クライアントではない公開アカウント)

・社長の例:「社長の1日の流れを密着していく。」(@misaki_vlog7)

https://www.tiktok.com/@misaki_vlog7/video/7571308736694734101

・情報屋の例:「衝撃の事実を冒頭で伝えることで離脱率を防いでいる。 tiktokの伸ばし方という」(@yutamaru99)

https://www.tiktok.com/@yutamaru99/video/7579590088141638919

参考動画(弊社クライアントではない公開アカウントの投稿)

ブランドアカウントに管理者を追加する場合は、「設定」→「管理者を追加または削除」から、追加したい相手のGoogleアカウント(メールアドレス)を招待します。権限は「所有者」「管理者」などの段階があり、所有者は必ず2名以上にしておくと、アカウントロック時のリスクを分散できます。

スマホでの手順

1. YouTubeアプリを開き、Googleアカウントでログイン 2. 右下の「マイページ」→ プロフィールをタップし、画面の案内に従ってチャンネルを作成

ただし、ブランドアカウントの新規作成はスマホアプリからは行えません。スマホしか手元にない場合は、SafariやChromeなどのブラウザでYouTubeを開き、PC版サイト表示に切り替えて上記PC手順を実行してください。企業チャンネルの立ち上げは、最初からPCで行うのが最短です。

初期設定チェックリスト(開設直後にやる5項目+α)

開設しただけのチャンネルは「空き店舗」と同じです。動画を投稿する前に、以下をYouTube Studio(カスタマイズ/設定)から整えてください。

#項目設定のポイント
1ハンドル(@〜)チャンネル固有のID。社名・サービス名と一致させ、検索・タグ付けされやすくする
2アイコンロゴまたは代表者の顔。小さく表示されても判別できるシンプルなものに
3バナー画像推奨2048×1152ピクセル。デバイスにより表示範囲が変わるため、ロゴやキャッチコピーは中央のセーフエリアに収める
4概要欄「誰向けに・何を・どの頻度で発信するか」を冒頭2行で明記。検索対象になるためキーワードを自然に含める
5リンク公式サイト・公式LINE・他SNSを設定。プロフィール上に導線を常設する
6連絡先メールビジネス用の問い合わせ先を設定(案件・取材の入口になる)
7アップロード動画のデフォルト設定公開範囲・カテゴリ・定型の説明文を登録し、毎回の投稿作業を短縮

なお、最新の推奨画像サイズや設定画面の名称は変更されることがあります。細部はYouTube公式ヘルプで確認してください。

動画:2025最新アルゴリズム!YouTubeのビジネス活用における裏技を徹底解説!現場の最前線で使っています

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企業チャンネルが最初に決めるべきコンセプト設計

弊社が250社以上の運用で最も差がつくと断言できるのは、開設手順ではなく開設前のコンセプト設計です。ここを飛ばして「とりあえず会社紹介動画」から始めたチャンネルは、高確率で更新が止まります。決めるべきは次の3点です。

1. 誰の・どんな検索に応えるチャンネルか(VSEO起点)

「自社が言いたいこと」ではなく「見込み客が検索していること」からテーマを逆算します。YouTubeは世界第2位の検索エンジンでもあり、検索needsに応える動画は公開後も長期間再生され続けます。

2. ベンチマークを3チャンネル決める

同業種・近接業種で成果を出しているチャンネルを3つ選び、企画・サムネイル・尺の共通項を分解します。ゼロから発明するより、勝ちパターンの構造を自社に翻訳するほうが立ち上がりは圧倒的に速くなります。

3. KPIを「再生回数の手前」に置く

再生回数と相関が強いのはどの指標か
HolyTechの運用データにおける相関係数(0〜+1.0で表示)
冒頭3秒継続率
+0.76
いいね率
+0.18
0+0.5+1.0
再生数を集客に変換する「2%×2%ルール」
プロフィール遷移率
2%
遷移先クリック率
2%
追うべきは「バズったか」ではなく「冒頭で離脱されていないか」。

弊社の運用データでは、再生回数と最も相関が強いのは冒頭3秒継続率(相関係数+0.76)です。いいね率との相関は+0.18に留まります。つまり追うべきは「バズったか」ではなく「冒頭で離脱されていないか」。加えて、プロフィール遷移率2%×遷移先クリック率2%の「2%×2%ルール」を満たせば、再生数を集客に変換できます。

実際に、弊社が支援した動画編集スクールは初月で640万再生、高価格帯ヘッドスパ専門店は月間1,100万再生・公式LINE登録6,000件/月をショート動画起点で達成しています。もちろん業種・商圏で差があるため、この数値の再現を断定はしません。ただし「コンセプト設計→冒頭3秒→導線」という順序自体は全業種共通です。

収益化の条件と2027年2月からの変更点

広告収益の基準が2倍化するタイミング
2026年9月時点のYouTubeパートナープログラム(YPP)
項目現行基準
2027年1月31日までに申請完了
2027年2月1日以降の新規申請
基準が2倍化
登録者数1,000人1,000人(据え置き)
総再生時間直近12ヶ月で4,000時間8,000時間
ショート再生回数直近90日で1,000万回2,000万回
対象期限までに申請を完了したチャンネル新規申請者のみ(YPP参加済みは対象外)
登録者500人〜の段階では、メンバーシップやSuper Thanksなどファン支援機能の一部が利用可能。広告収益の分配は上表の基準から。
申請時は必ずYouTube公式ヘルプで最新条件を確認してください。

企業チャンネルの主目的は広告収益ではなく集客ですが、条件は把握しておくべきです。2026年9月時点のYouTubeパートナープログラム(YPP)は2段階です。

  • 登録者500人〜:メンバーシップやSuper Thanksなどファン支援機能の一部が利用可能
  • 登録者1,000人+直近12ヶ月の総再生4,000時間(またはショート直近90日1,000万回):広告収益の分配対象

そして重要な変更点として、2027年2月1日以降の新規申請者は、広告収益の基準が総再生8,000時間またはショート2,000万回へと2倍化されます。登録者1,000人の基準は据え置きで、すでにYPPに参加済みのチャンネルは対象外です。2027年1月31日までに申請を完了すれば現行基準が適用されるため、収益化も視野に入れる企業は、開設を先送りするほど条件面で不利になります。申請時は必ずYouTube公式ヘルプで最新条件を確認してください。

まとめ:ブランドアカウント開設+設計が最初の10分で決まる

  • 企業チャンネルはブランドアカウント一択。担当者交代・複数人管理・個人情報分離に対応できる
  • 開設はPC推奨。「設定」→「新しいチャンネルを作成する」でブランドアカウント化
  • 初期設定はハンドル・アイコン・バナー・概要欄・リンクの5点セットを投稿前に完了させる
  • 成否を分けるのは開設前のコンセプト設計。KPIは冒頭3秒継続率(再生回数と相関+0.76)
  • 収益化基準は2027年2月から新規申請分のみ2倍化。始めるなら早いほうが条件面で有利

チャンネルは作れた。でも「何を投稿し続けるか」が決まらない方へ

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よくある質問(FAQ)

Q1. YouTubeチャンネルの開設に費用はかかりますか? A. かかりません。Googleアカウントがあれば、チャンネル開設・ブランドアカウント作成・動画投稿まですべて無料です。費用が発生するのは、撮影機材や編集・運用を外部に委託する場合です。

Q2. スマホだけでYouTubeチャンネルは作れますか? A. 個人のデフォルトチャンネルはYouTubeアプリから作成できます。ただし企業に必須のブランドアカウント新規作成はアプリ非対応のため、ブラウザのPC版表示かPCでの作業を推奨します。

Q3. すでに個人チャンネルで始めてしまいました。ブランドアカウントに変更できますか? A. 変更できます。YouTubeの設定(詳細設定)からチャンネルをブランドアカウントに移行する機能があり、動画や登録者は引き継げます。ただし一部引き継がれない情報もあるため、実行前にYouTube公式ヘルプで最新仕様を確認してください。

Q4. チャンネル名は後から変更できますか? A. 変更できます。YouTube Studioのカスタマイズからチャンネル名とハンドルを変更可能です(変更回数には14日間で2回までなどの制限があります)。ただし頻繁な変更は視聴者の認知を損なうため、開設時に社名・サービス名と一貫した名前を決めておくのが原則です。

Q5. 企業チャンネルでも収益化を目指すべきですか? A. 主目的にはしないことを推奨します。企業チャンネルの本来の成果は問い合わせ・来店・採用などの事業成果であり、広告収益は副産物です。ただし2027年2月から新規申請の基準が2倍化されるため、収益化も狙うなら現行基準(登録者1,000人+総再生4,000時間)のうちに申請を済ませるのが合理的です。


執筆者:林健斗(株式会社HolyTech 代表取締役)/SNS運用代行 累計250社以上 ショート動画を軸に店舗・企業のSNSマーケティングを支援。「顧客のその先へ」をミッションに、企画から分析まで一気通貫の運用代行を提供している。

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林健斗

この記事を書いた人

林 健斗(はやし けんと)

株式会社HolyTech 代表取締役

2000年生まれ。大学在学中の2020年にSNSマーケティング事業を起業。再現性の高い運用ノウハウで、1人法人ながら34名の業務委託体制を構築し、累計250社以上継続率90%超で支援。漢方ヘッドスパで月間1,100万再生、動画編集スクールで初月640万再生など、業種横断で売上直結の成果を量産。「再生数ではなく売上で見る」を信条に、AI検索時代のSNS運用を提唱している。