塾の集客は問い合わせ数で測らない｜手段6つの費用と退塾・紹介で変わる1人あたり費用｜HolyTech

塾の集客は、問い合わせの件数ではなく、入塾した生徒が何ヶ月通うかで1人あたりの費用が変わります。チラシ・ポータル・MEO・リスティング・SNS・紹介の6手段を、費用・効く時期・退塾防止への効き方で比べ、季節講習と保護者連絡の設計まで整理します。

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結論から言います。塾の集客は「問い合わせが月に何件来たか」で測ると、予算の配分を誤ります。同じ費用で1人を入塾させても、半年で辞める生徒と3年通う生徒では、在塾1ヶ月あたりの集客費用が何倍も違います。手段は「1人入塾させる費用÷平均在塾月数」で比べ、退塾を防ぐ連絡と在塾生の紹介を先に整えてください。弊社の料金体系はショート動画運用代行の詳細（初期費用0円・1本無料お試し）にまとめています。

SNS運用代行 累計250社以上の株式会社HolyTechが、個別指導・集団指導・自立学習型の個人塾や中小の学習塾の塾長・教室長の方向けに、集客手段6つの費用と役割、季節講習から本入塾への流れ、保護者連絡による退塾防止、合格実績や生徒の写真の扱いを整理します。広告媒体ごとの費用相場は塾の広告は募集時期のチラシだけでは埋まらないで、SNS運用代行の選び方と同意管理は学習塾のSNS運用代行は合格実績で選ばないで扱っているため、本記事は入塾後まで含めた測り方と配分に絞ります。

本記事と併せて、『ショート動画の教科書』を資料ダウンロード（無料）もご活用ください。

塾の集客は「在塾期間」で割って比べる

本記事の訂正ポイントです。「1件あたりの問い合わせ単価が安い手段ほど良い」は、塾には当てはまりません。塾の売上は「入塾者数×月謝×在塾月数」で決まります。講習だけで帰る生徒や数ヶ月で辞める生徒が多ければ、毎年集め直すことになります。

集める相手も減っています。総務省統計局によると、2026年4月1日現在の15歳未満の人口（こどもの数）は1,329万人で、45年連続の減少、総人口に占める割合は10.8%です。新規の母数が細るほど、入った生徒に長く通ってもらうことが、そのまま集客費用の削減になります。

計算の仕方（仮置きの数字）

次の表は計算の仕方を示すための仮の数字です。実際の費用・在塾期間は、学年・指導形態・商圏で大きく変わります。

入塾の経路	1人入塾させる費用	平均在塾期間	在塾1ヶ月あたりの集客費用
経路A（格安の季節講習を広告で募集→本入塾）	4万円	6ヶ月	約6,700円
経路B（検索・比較ポータルから問い合わせ）	5万円	12ヶ月	約4,200円
経路C（在塾生の紹介・兄弟の入塾）	1万円	30ヶ月	約330円

入口の費用だけを見るとAとBの差は1万円ですが、在塾期間で割ると、経路Cとの差は10倍以上に開きます。見るべきは問い合わせ単価ではなく、在塾1ヶ月あたりの集客費用です。費用の目安はショート動画運用代行の料金・事例（サービス詳細）でも公開しています。

記録する数字は4つ

1. 経路別の問い合わせ数：初回の電話・フォームで「何を見て知ったか」を必ず聞く 2. 経路別の入塾率：問い合わせ・体験から本入塾に進んだ比率 3. 経路別の平均在塾月数：退塾した生徒の在籍月数を経路ごとに平均する 4. 在塾1ヶ月あたりの集客費用：経路にかけた費用÷入塾者数÷平均在塾月数

塾の集客手段6つの比較表

費用の公開相場は手段ごとに幅が大きいため、詳細は冒頭の関連記事と各社の見積もりで確認してください。

手段	費用のかかり方	効く時期	入塾への進みやすさ	退塾防止への効き方	向く塾
チラシ・ポスティング	印刷＋配布（ポスティングの公開相場は1枚あたり数円で、エリアと部数で幅）	新学期前・講習前	講習の申込は取りやすいが、本入塾は講習の中身次第	ほぼ効かない	徒歩・自転車圏の生徒が中心
塾の検索・比較ポータル	掲載料または問い合わせ・入塾ごとの成果報酬（契約形態で異なる）	通年。受験学年の切替期に強い	比較してから来るため進みやすい	効かない	開校直後で塾名を知られていない
Googleビジネスプロフィール（MEO）	登録・運用は無料。代行は月額固定など	通年	地図で場所と口コミを見てから来る	口コミへの返信が在塾生の保護者にも見られる	駅前・学校の近くで通いやすさが強み
リスティング広告	クリック課金＋代行手数料（公開相場は広告費の20%前後）	受験前・講習前に急増	「地域名＋塾」で探す人は進みやすい	効かない	受験学年の募集枠が多い
SNS（インスタ・TikTok・YouTube）	自塾運用なら人件費、外注は動画1本単位の料金が多い	通年で積み上がる	授業や講師を見てから来るため合わない生徒が減る	在塾生の保護者が投稿を見て安心材料になる	塾長・講師が話せる
在塾生の紹介・兄弟・季節講習からの入塾	紹介のお礼や講習の運営費	講習後・学年の切替期	最も進みやすい	満足している家庭が起点のため在塾が長い	在塾生が一定数いて、保護者との接点がある

問い合わせ単価だけで比べると上4つが目立ちますが、在塾期間まで入れると下2つの価値が上がります。MEOを自塾で進める手順はMEO対策のやり方7ステップにまとめています。

弊社が広告代理店との商談で受けた相談でも、首都圏の学習塾が広告に月700万円規模をかけながら、「広告を止めても回る動画」が課題になっていました。広告は止めた月から問い合わせも止まります。広告は募集枠を埋める補助として上限を決め、積み上がる手段と紹介を土台にするのが配分の順番です。

季節講習を本入塾につなげる5つの手順

季節講習は新規と出会える最大の機会ですが、申込数だけを追うと「講習だけ受けて帰る」生徒が増えます。講習は本入塾の判断材料を渡す期間として設計します。

1. 講習の申込時に、本入塾の案内を受け取るかを確認する：申込フォームに「講習後の学習相談を希望する」の選択肢を入れ、希望者を先に把握する 2. 講習の初日に、終了後の面談日を決める：最終日に案内すると、保護者の予定が合わず流れやすくなります 3. 講習中の様子を保護者に短く報告する：取り組んだ単元・できるようになった点・次の課題を1回数行で送る。入塾後の学習報告と同じ形にすると、入塾後の姿が伝わります 4. 面談では講習の結果と、入塾した場合の3ヶ月の計画を出す：料金の説明より先に、何をどの順で進めるかを示す 5. 入塾しなかった家庭には次の講習の案内だけを残す：断られた理由を記録し、次の講習の企画に反映する

合格実績の数え方とも関わります。公益社団法人全国学習塾協会の合格実績自主基準（2024年7月1日変更）では、「在籍」は入塾申込書等の契約書面があり、有料講座の料金納入が証明できる状態とされ、体験授業・体験講習・無料講習や模試受験のみの生徒はカウントの対象にしないと整理されています。講習で集めただけの生徒は、自塾の実績にもならないということです。

弊社が支援した古武術の道場（習い事）では、ショート動画の末尾で「興味がある方はピン留め動画へ」と案内し、ピン留め動画で指導内容と体験の申込方法を伝える導線に統一しました。初月にYouTubeショートで最大44万回再生が出ています（業種・商圏で差があります）。塾でも、講習募集の動画と「講習後に何が分かるか」を伝える固定投稿を分けると、講習から本入塾への流れを作りやすくなります。

保護者連絡で退塾を防ぐことが、集客費用を下げる

退塾を1人防ぐことは、新規を1人集めることと同じ効果があり、費用はほとんどかかりません。退塾の連絡は、保護者が「成績が上がらない」と判断した後に届きます。判断される前に、塾での様子が保護者に届いているかが分かれ目です。

退塾を防ぐ打ち手	やること	頻度の目安（塾で決める）
学習報告	その日の単元・できた点・次の課題を短く送る	授業ごと、または週1回
定期の保護者面談	テスト結果と次の3ヶ月の計画を共有する	定期テスト後・学期ごと
変化の早期連絡	欠席・遅刻・宿題の未提出が続いたら塾から先に連絡する	発生の都度
発信での見える化	授業の雰囲気・講師の考え方をSNSで出す	週数本

連絡手段はLINE公式アカウントなどが使われます。月額料金は配信数で変わり、改定もあるため、公式の料金表で確認してください。

保護者への見える化は、保育の現場でも効果が出ています。弊社が支援する上場保育事業者のショート動画では、保育士の1日に密着し、タブレットで園児の様子を保護者に伝える場面や、午睡ができなかった子の様子を引き継ぐ場面をそのまま映しました。採用と同時に、子どもを預けようとする保護者の安心材料として機能し、平均再生は約5,000回から約30,000回（約6倍）、冒頭3秒継続率は49%です（業種・商圏で差があります）。塾でも、授業の様子と保護者連絡の丁寧さを見せる投稿は、新規の問い合わせと在塾生の保護者の安心を同時に生みます。

生徒の顔・成績・合格実績・口コミの表示で確認すること

2026年10月時点で公式に確認できた範囲を並べます。個別の判断は、所管の公式資料や専門家に確認してください。

1. 合格実績は数えた範囲を明示する：全国学習塾協会の基準では、実績が「事業主体の全部」「分教室の一部」「チェーンシステムにおける同名塾全体または一部」「提携塾の全体または一部」のどれかを明示すること、グループ内での重複カウントをしないことが定められています。協会の基準は自主基準ですが、根拠のない実績表示は景品表示法の不当表示に該当するおそれがあります 2. 口コミと特典を結びつけない：Googleのヘルプでは、虚偽の、あるいは報酬に基づくクチコミと評価を重く見ており、違反があると一定期間新しいクチコミを受け取れない、既存のクチコミが非公開になるなどの制限がありえると説明されています。紹介のお礼を「口コミを書いた方に」と結びつけるのは避けます 3. 保護者や生徒に投稿を依頼する場合は広告であることを明示する：2023年10月1日施行のステマ規制（景品表示法）では、事業者の表示であることが分かりにくいものが不当表示の対象です 4. 生徒の顔・名前・成績は本人と保護者の同意を取ってから：同意書の取り方と退塾時の削除の段取りは学習塾のSNS運用代行の記事にまとめています

自塾で回せる塾・外部に任せる塾

自塾で回せる塾

• 問い合わせ時の「何を見て知ったか」と、退塾者の在籍月数を記録できている
• 授業後の学習報告を、講師が無理なく送れる仕組みがある
• 塾長や講師が、授業の様子を撮影して週に数本投稿する時間を取れる

外部に任せる塾

• 手段を4つ以上動かしていて、どの経路の生徒が長く通っているか分からない
• 講習の募集を毎回広告とチラシに頼り、広告費が年々増えている
• 動画を企画・撮影・編集する手が教室にない

YouTubeで授業動画を出すかの判断は個別指導塾のYouTube運用代行は授業動画で選ばないを参考にしてください。依頼先を比べるときは、次の5つを聞いてください。

1. 問い合わせ数だけでなく、経路別の入塾率と在塾期間まで一緒に見てもらえますか 2. 季節講習の募集から、講習後の面談・本入塾までの投稿計画を作れますか 3. 在塾生の保護者が見て安心できる投稿（授業の様子・講師の考え方）を、月に何本作れますか 4. 合格実績を載せる場合、数えた範囲の明示や重複カウントの確認をどう行いますか。最終確認は塾のどなたが行う前提ですか 5. SNSや広告のアカウントは塾の名義で作りますか。契約終了後もデータは塾に残りますか

まとめ：塾の集客は入塾後まで見て配分する

• 塾の集客は、問い合わせ単価ではなく「1人入塾させる費用÷平均在塾月数」で比べる
• こどもの数は2026年4月1日現在1,329万人で45年連続の減少。長く通ってもらうことが集客費用を下げる
• 手段6つは効く時期と退塾防止への効き方が違う。広告は上限を決めて補助に回す
• 季節講習は本入塾の判断材料を渡す期間として設計する。無料講習のみの生徒は合格実績にもカウントされない
• 学習報告・面談・SNSでの見える化で退塾を防ぎ、紹介と兄弟の入塾を増やす

授業の様子を伝える動画から、1本無料のお試しで確かめてください

弊社のショート動画運用代行は、企画・台本・撮影ディレクション・編集・投稿・分析を動画1本あたり7,500円（税込）で一気通貫にお任せいただけます（月10本以上・4ヶ月以上）。初期費用0円キャンペーンを実施中で、ショート動画1本の無料お試しも可能です。発注側の作業は「撮影時のご協力・納品物の確認・月1回のMTG参加」の3点のみ。塾長や講師が授業の進め方や保護者連絡の考え方を話す縦型動画を作り、経路別の問い合わせと入塾につながったかを毎月の打ち合わせで一緒に確認します。合格実績などの表現の最終確認は塾でお願いしています。リスティング広告などの運用もお任せいただく場合の運用手数料は広告費の20%です（成果は指導形態・商圏で差があります）。ご相談は公式LINEまたは無料相談の予約から承ります。

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よくある質問（FAQ）

Q1. 塾の集客は、まず何から始めればよいですか？ 問い合わせ時に「何を見て知ったか」を聞き、退塾した生徒の在籍月数を経路ごとに記録してください。2つが分かれば、在塾1ヶ月あたりの集客費用で手段を比べられます。

Q2. 個人塾でも広告は必要ですか？ 受験学年の募集枠を短期間で埋めたい時期には有効です。ただし止めれば問い合わせも止まるため、月の上限を決め、紹介・MEO・SNSのように積み上がる手段と組み合わせてください。

Q3. 季節講習を無料にすれば入塾は増えますか？ 申込は増えやすい一方、講習だけで帰る生徒も増えます。無料講習のみの生徒は全国学習塾協会の基準では合格実績にカウントされません。講習後の面談日を初日に決め、本入塾の判断材料を渡す設計にしてください。

Q4. 合格実績はどう載せればよいですか？ 数えた生徒の範囲（在籍・受講の条件）と、実績が教室単位か提携塾を含むかを明示してください。全国学習塾協会の自主基準が目安になります。根拠を示せない表示は避けてください。

Q5. 紹介を増やすには何をすればよいですか？ 紹介をお願いする前に、学習報告と面談で在塾生の保護者の満足を上げることが先です。紹介のお礼を設ける場合は、口コミの投稿と結びつけないでください。

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執筆者：林健斗（株式会社HolyTech 代表取締役）／SNS運用代行 累計250社以上 ショート動画を軸に店舗・企業のSNSマーケティングを支援。「顧客のその先へ」をミッションに、企画から分析まで一気通貫の運用代行を提供している。