動画編集ディレクターの単価は「抱える人数」で上がらない|報酬の型5つの相場と上がる条件|HolyTech
動画編集ディレクターの単価を、2026年7〜10月のクラウドソーシング公開募集と求人の公表値で報酬の型5つに整理。編集兼任の月5万円から月額40万〜50万円まで、差額型が1人の遅延で崩れる試算、ディレクターに上がる条件、フリーランス法と確定申告まで受注側の目線でまとめました。
結論から言います。動画編集ディレクターの単価は、抱える編集者の人数では上がりません。上がるのは「1本の再生数や登録数に責任を持てる構成力」を示せたときです。編集者からディレクターに上がりたいなら、まず「自分で構成を決めた動画の数字」を3本分そろえてください。
公開募集を見ると、ディレクター関連の報酬は「編集兼ディレクターで月最大5万円程度」から「月額固定40万〜50万円」まで10倍の幅があります。幅を決めているのは人数ではなく、任される範囲です。月額の高い募集ほど、企画・編集チームの動画チェック・改善提案まで求めています。
本記事は、動画編集の副業・フリーランスで編集者からディレクターに上がりたい人に向けて、報酬の型5つの相場と、上がる条件を整理します。ディレクターを目指すスクール選びは動画編集ディレクターのスクールは編集力で選ぶと遠回りで扱っています。金額は2026年10月17日時点で確認できた公開募集(いずれも募集終了)と求人の公表値です。
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動画編集ディレクターの単価|報酬の型5つの相場比較(2026年10月時点)
長尺月3本+ショート月5〜10本(継続後)
編集者からの昇格。条件は「実績とスキルに応じて」
月140〜160時間の稼働が前提
| 報酬の型 | 単価・月収の幅(確認できた公開値) | 必要なスキル | 責任の範囲 | 向く人 |
|---|---|---|---|---|
| A. 編集兼ディレクター(1本単価に企画・改善提案が乗る) | 長尺のトライアル1本5,000〜8,000円、継続後は月最大5万円程度が目安(長尺月3本+ショート月5〜10本) | 編集+タイトル・サムネイル・冒頭構成の提案 | 自分の納品物と、公開後の再生数・CTR・視聴維持率を見た改善提案 | 編集で納品できていて、構成を任され始めた人 |
| B. 月額固定の進行管理・ディレクター(業務委託) | 月額25万円+成果報酬(編集者からの昇格後の目安)/月額40万〜50万円(月140〜160時間、時給1,500円→3か月目以降3,000円以上) | 企画立案、編集チームの動画チェックとフィードバック、外部クリエイターとの調整 | チーム全体の品質と納期 | 月100時間以上を確保でき、ディレクション実務を積んだ人 |
| C. 編集費込みの一括受注(編集者に外注して差額) | 型としての公開相場は確認できず。受注単価と外注費の差額が収入 | 編集者の採用・単価設計・品質チェック・クライアント対応 | 納期・修正・品質のばらつきを全部負う | 自分の構成で数字を出した実績があり、遅延時に自分で編集し直せる人 |
| D. SNS運用代行の運用担当(企画・台本・分析まで) | 弊社代表の実例で時給5,600円(個人差あり) | コンセプト設計・台本・数値分析・月次報告 | 再生数・登録数などの目標数値 | 編集より企画と数字の改善に軸を移したい人 |
| E. 正社員(映像ディレクター) | 平均年収 約470万円(給与幅356万〜836万円)、派遣の平均時給1,891円 | 撮影・制作進行を含む映像制作 | 会社の案件の進行 | 安定収入と制作会社での経験を取りたい人 |
出典:A〜Bは大手クラウドソーシングの公開募集(2026年7〜9月掲載・募集終了)。Eは求人ボックス 給料ナビ(2026年10月算出・掲載求人の給与水準の中央値)。同じ給料ナビで動画編集の仕事は平均年収 約404万円で、映像ディレクターとの差は約66万円(約1.16倍)です。地域・企業規模・経験で差があります。
表から読み取れることは2つです。
1つ目は、Bの月額40万〜50万円も、中身は時給換算すると1,500〜3,000円台であることです。月140〜160時間の稼働が前提で、初月の時給は1,500円です。月額の大きさは稼働時間の長さで生まれています。
2つ目は、AからBへ上がる条件は「構成と改善提案」であることです。Aの募集は長尺の編集に加え、タイトル案・サムネイル案・企画案と、公開後の再生数・CTR・視聴維持率を踏まえた改善提案を求めています。Bの昇格目安(月額25万円+成果報酬)が書かれた募集も、昇格の対象は「実績とスキルに応じて」で、人数の条件ではありません。
単価4層全体の相場は動画編集の高単価案件は編集スキルでは来ないで整理しています。
「編集者を抱えるほど稼げる」は誤り|差額型は1人の遅延で崩れる
差額(収入):6万円
作業時間:15時間
差額(収入):5万円
作業時間:20時間
差額(収入):4.5万円
作業時間:20時間
「動画編集ディレクターは編集者を何人も抱えれば、そのぶん収入が増えるおいしい仕事」と考える人は多いはずです。実際には、抱える人数を増やすほど、修正・納期遅れ・品質のばらつきの責任がディレクターに乗ります。Cの差額型で、月30本を編集者3人(1人10本)に外注する場合を試算します。
▼このコンセプトの「型」が分かる参考動画(弊社クライアントではない公開アカウント)
・tiktokerの例:「1ヶ月の広告収益や事業収益を赤裸々に発表する。」(@mona03070_)
https://www.tiktok.com/@mona03070_/video/7574384949634059540
・情報屋の例:「衝撃の事実を冒頭で伝えることで離脱率を防いでいる。 tiktokの伸ばし方という」(@yutamaru99)
https://www.tiktok.com/@yutamaru99/video/7579590088141638919

| 状況 | 外注費の合計 | 差額(収入) | ディレクターの作業時間 | 時給換算 |
|---|---|---|---|---|
| 平常(全員が納期どおり) | 3,000円×30本=9万円 | 6万円 | 進行・チェック1本30分=15時間 | 4,000円 |
| 1人が10本を未納。別の編集者に特急1本4,000円で再発注 | 3,000円×20本+4,000円×10本=10万円 | 5万円 | 15時間+再手配・追加チェック5時間=20時間 | 2,500円 |
| 1人の品質不足で5本を別の編集者に作り直し(外注費が二重) | 9万円+3,000円×5本=10.5万円 | 4.5万円 | 15時間+作り直しのチェック・先方対応5時間=20時間 | 2,250円 |
前提:受注単価1本5,000円(30本で15万円)、外注単価1本3,000円の仮定。弊社の実測値ではありません。
作り直しになった1本だけを見ると、5,000円で受けて外注費を3,000円×2回払うため、その1本は1,000円の赤字です。編集費の差額で稼ぐ型は、1人の遅延や品質のばらつきで、時給が平常の半分近くまで下がります。
人数を増やすコストは採用にもあります。弊社代表は、100名以上の動画編集者を採用してきた経験をもとにした解説動画で、月30時間未満しか稼働できない編集者は採用・教育のコストが回収できないと話しています(ショートで月10〜15本相当)。
弊社のマニュアルでは、編集の最高責任者は編集ディレクターと定めています。ヘッドスパ専門店のアカウントで動画内のCTA(行動の呼びかけ)に重大なミスが出た際も、原因と再発防止策を文面でまとめたのはディレクターでした。対策は、チェックシートにCTAの確認項目を追加し、提出時にCTA部分をスマートフォンで撮影して共有する運用です。編集者が何人いても、責任はディレクターに集まります。
編集者への発注単価の決め方と修正の取り決めは、動画編集の業務委託の相場は「1本いくら」で決めないで整理しています。
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実案件発注保証つきスクールの詳細を見る ▶単価を上げるのは構成力|「自分で構成を決めた動画の数字」を3本分持つ
単価を上げる根拠になるのは、人数ではなく構成力です。弊社の体制では、戦略を設計するPM、案件管理を補佐するPMOの下に、数値責任を負うディレクターがいます。ディレクターは最初に立てたシミュレーション(目標数値)と実績の差を月次の会議で報告し、再生数が回らなければコンセプト(動画のテーマ)を、再生数は増えても登録が増えなければCTAを直す、と改善の方向を出します(弊社公式YouTubeで解説した運用体制)。
この役割を任されるには、「自分が構成を決めた動画で、どんな数字が出たか」を示す必要があります。構成が数字を動かす幅は大きく、弊社のショート動画170本の実測では、話者(誰が話すか)で再生数に2〜5倍の差が出ました。CTAを動画の後半に置いた場合は再生数が6.5倍になっています(業種・商圏で差があります)。
3本分の数字は、次の形で残します。
| 記録する項目 | 書く内容 | ディレクターの面談・応募で伝わること |
|---|---|---|
| 構成の意図 | 冒頭で何を言い切ったか、話者は誰か、CTAの位置 | 編集の前に、数字を狙って設計できる |
| 公開後の数字 | 再生数・冒頭3秒の継続率・視聴維持率・保存数・登録数(取れる範囲で) | 結果を自分で確認している |
| 次の1本で変えたこと | 数字を見て、冒頭・話者・CTAのどれをどう変えたか | 改善の方向を自分で出せる |
構成を任される案件がなければ、今の発注者に「次の1本は冒頭の構成案を出させてください」と提案します。Aの型の募集が求める「改善案を出せること」も、この記録で示せます。
編集者からディレクターに上がる順番と、受ける前に確認する5つ
企画・台本・編集チェック・クライアント対応・数値報告
月額を時給に直して比べる
何の数字で、いくら上がるか
誰が決め、外注費は誰が払うか
修正は何回までか、遅延時の扱い
上がる順番は、責任の小さい型から積みます。
1. Aの型で構成を任される:今の編集案件で、冒頭構成・タイトル案を出す役割を取りにいく 2. 3本分の数字をそろえる:上の表の形で記録し、ポートフォリオに入れる 3. Bの型(月額固定・業務委託)か、Dの型(運用担当)に応募する:稼働時間と責任範囲が明示された契約で、ディレクション実務を積む 4. Cの型(差額型)は最後:編集者が1人止まっても自分で編集し直せる時間と、作り直しの外注費を払える余力ができてから
初心者の段階の単価の上げ方は動画編集の初心者の単価は「数をこなせば上がる」は誤りで扱っています。
ディレクター案件を受ける前には、次の5つを聞きます。
1. 責任の範囲はどこまでですか(企画・台本・編集チェック・クライアント対応・数値報告のどれを含むか) 2. 想定の稼働時間は月何時間ですか(月額を時給に直して比べる) 3. 成果報酬がある場合、何の数字で、いくら上がりますか 4. 編集者の採用・単価はディレクターが決めますか。外注費は誰が払いますか 5. 修正は何回まで含みますか。納期遅れが出たときの扱いは決まっていますか
取引条件は文字で受け取ります。2024年11月1日に施行されたフリーランス法について、公正取引委員会の特設サイトでは、発注事業者は業務を委託したら直ちに書面または電磁的方法(メール、SNSのメッセージ等)で取引条件を明示する義務があり、口頭での明示はNGと案内されています。明示事項は給付の内容・報酬の額・支払期日など9つです。
差額型では、ディレクター自身が編集者への発注者になります。特設サイトでは、発注側が従業員を使用していない場合でも、取引条件の明示の義務は対象と整理されています。従業員を使う発注者は、発注した成果物を受け取った日から数えて60日以内のできる限り短い期間内で支払期日を定める必要があり、1か月以上の委託では受領拒否・報酬の減額・不当なやり直しなど7つの行為が禁止されています。個別の取引が該当するかは、特設サイトや相談窓口で確認してください。
会社員の副業なら、国税庁のタックスアンサーでは、給与を1か所から受けていて、その給与の全部が源泉徴収の対象となる人は、給与所得・退職所得以外の各種の所得金額の合計額が20万円を超えると確定申告が必要です。Aの型の月5万円程度でも12か月で報酬60万円です。差額型は外注費を経費として案件ごとに記録してください。
まとめ:動画編集ディレクターの単価は人数でなく構成力で上がる
- 公開募集のディレクター関連の報酬は、編集兼ディレクターの月最大5万円程度から月額40万〜50万円まで。正社員の映像ディレクターは平均年収 約470万円(2026年10月算出)
- 月額40万〜50万円の募集も、時給にすると1,500〜3,000円台。月額の大きさは稼働時間の長さで生まれている
- 編集者を抱える差額型は、1人の未納や品質不足で時給が平常の半分近くまで下がり、作り直しの1本は赤字になる
- 単価を上げる根拠は構成力。自分で構成を決めた動画の数字を3本分、構成の意図・公開後の数字・次に変えたことの形で残す
- 上がる順番は「編集兼ディレクター→月額固定・運用担当→差額型」。取引条件は文字で受け取り、差額型では自分が発注者として条件を明示する
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よくある質問(FAQ)
Q1. 動画編集ディレクターの単価は、いくらが相場ですか? 型で分かれます。2026年7〜9月の公開募集では、編集兼ディレクターが継続後に月最大5万円程度、月額固定の業務委託が月額25万円+成果報酬(昇格後の目安)や月額40万〜50万円(月140〜160時間)でした。正社員の映像ディレクターは平均年収 約470万円です(求人ボックス、2026年10月算出)。
Q2. 編集者を何人抱えれば、ディレクターで稼げますか? 人数を基準にすると崩れます。月30本を3人に外注する差額型の試算では、1人の品質不足で5本を作り直すだけで時給は4,000円から2,250円に下がりました。人数を増やす前に、遅延時に自分で編集し直せる時間を確保してください。
Q3. 編集しかしたことがなくても、ディレクターになれますか? 今の編集案件で冒頭構成やタイトル案を出す役割を取り、自分で構成を決めた動画の数字を3本分そろえてから応募するのが近道です。
Q4. ディレクターとして編集者に外注するとき、気をつけることは? 自分が発注者になるため、フリーランス法の取引条件の明示(書面またはメール・SNSのメッセージ等)が必要です。報酬の額・支払期日・修正の回数を文字で伝えてください。該当するかの判断は公正取引委員会の特設サイトや相談窓口で確認できます。
Q5. スクールに入れば、ディレクターの単価で受けられますか? 受講だけで単価や収入は決まりません。受講中に構成を任される実案件があるか、添削の回数、解約条件を書面で確認してください。弊社の講座も有料で、成果には個人差があり、収入を保証するものではありません。
著者:林健斗(株式会社HolyTech 代表取締役) SNS運用代行 累計250社以上。時給600円の動画編集から運用代行(時給5,600円)に移った経験と、100名以上の動画編集者の採用・育成、編集ディレクターを置いた運用体制の現場をもとに、副業で動画編集に取り組む人に向けて発信している。
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この記事を書いた人
林 健斗(はやし けんと)
株式会社HolyTech 代表取締役
2000年生まれ。大学在学中の2020年にSNSマーケティング事業を起業。再現性の高い運用ノウハウで、1人法人ながら34名の業務委託体制を構築し、累計250社以上へ継続率90%超で支援。漢方ヘッドスパで月間1,100万再生、動画編集スクールで初月640万再生など、業種横断で売上直結の成果を量産。「再生数ではなく売上で見る」を信条に、AI検索時代のSNS運用を提唱している。



